アパレルにおけるODM生産の特徴とは？

新しい商品のアイデアがあって、形にしたい時、その多くはどこかに制作を依頼することになります。

ODMとはOriginal Design Manufacturingの略で、依頼を受けた業者が、他社ブランドの商品として製品をデザイン・生産することをいいます。

似たような言葉でOEMというものがありますが、こちらは商品を生産することを指しますので、デザインは自分のところで、生産は別でやりたい場合はOEMの利用となります。

アパレル業界での「ODM」

アパレルにおけるODMも同様で、アパレルブランドからの依頼によって、他社がアパレル製品のデザイン～生産までを請け負います。

アパレル業界では生産方式が多様化していますが、以下のような様々な業種がODMを受託しています。

・縫製工場

・アパレルメーカー

・総合商社

・繊維商社

・パーツの専門商社

・アパレル小売　など

企業によっては、ライバルであるアパレル関連企業とODMを委託し合うこともあります。

アパレル業界で盛んに交わされているODMですが、どんなメリットがあるのでしょうか？

ODMのメリット・デメリット

■メリット

・デザインやパターンのノウハウがなくても商品づくりができる

・販売に専念できる

・商品独自性が出る

・商品の品質を把握できる

また、受託先には「より専門的なノウハウが得られる」「生産量が増え、利益が上がる」といったメリットが得られます。

■デメリット

・自社のデザイン、生産技術が育たない

・委託先が競合になる可能性がある

・多くの在庫保有リスクがある

委託先が競合になる可能性については、実際にODM受託による経験を生かして、自社ブランドを立ち上げる企業も少なくありません。

企画、デザイン、生産と他社に任せることで、似たようなデザインの商品が出回ってしまうリスクもあります。

大手アパレル企業の中には、ODMをやめ、自社で生産をまかなうことによって、競合他社との差別化を図る企業も出てきています。

アパレルODMの流れ

 

アパレルでODMをしたいと思ったとき、どのように依頼すればいいのでしょうか？

①企画、デザイン

ブランドイメージやコンセプトを元に、企画、デザインを依頼します。

生地の素材やシルエットなどは受託者が行うので、デザインのチェックをするだけでOKです。

②サンプル作成

受託者側のパタンナーが、①で決まったデザインを元にサンプルを作成します。

委託側と相談しながら、よりイメージに近い形に整えます。

③商品規格書の作成

両者が納得できるサンプルができたら、工場で生産するときに必要な「商品規格書」を作成します。

生地やパーツの情報、洗濯タグの位置などを記載し、間違いがなければ生産に入ります。

④生産

国内、あるいは海外の自社工場か、提携する工場で生産がスタートします。

近年では中国やベトナムなどで生産されるケースが多くなり、企業によっては小ロットの依頼や、コストの相談に応じてもらえることもあります。

⑤検品

仕上げのプレスが終わってから、縫製のほつれや、針が混入していないか、検針機やＸ線検査機などを用いて検品が行われます。

⑥納品

検品が終わったら、委託側へ商品を納品します。

委託側は支持した通りのデザインになっているか、数量があっているかを確認して、問題がなければ、店頭に並びます。

アパレルODMのまとめ

商品を作りたいけどデザイナーが育っていない、パタンナーがいない…など、アパレル商品の開発には多くの人材とノウハウが必要です。

ODMを利用して、アパレル製品を作ってみてはいかがでしょうか。

また、ODMのデメリットをより多く削減できるよう、「THE直行便」では、業界唯一の社内工房を持ち、中国大手アパレル工場経験持つパタンナーや裁縫職人がより早く、より良い仕上げを致します。さらに、日本の三陽商会が顧問として、全プロセスフォローし、品質の把握、ロットは５０からも生産可能で、販売と合わせて一番のコストパフォーマンスでサポートを提供いたします。

著者：CKB ECIC 直行便3号物販研究所

CKB （ELECTRONIC COMMERCE Institute CLUB） SNICE 2011年

CKBとは、THE直行便のスーパーネットワークや10年の物販経験を活かして、また各社との連携( アリババ本社、Amazon 、楽天　、SHOPYFY、BASEetc..) 中国、日本、アメリカ、シンガポール籍なスーパーセール研究員在籍のグローバルな研究学院。 各ECサイトの最新情報、計算ルールの変動、物販の最新トレンド、ランキングアップやSEO効率化、販売商品の選定、成功事例の分析など様々な情報を提供しています。 日本市場だけではなく、中国EC市場、東南アジアEC市場、欧米EC市場の現状や、進出ノウハウを徹底的分析と、分かりやすい文書で更新をしています。 日本セラーに向け、グローバルEC視野を発展させるために情報の提供をおこなっております。